いまから7年後、2025年
15歳から64歳までの生産年齢人口は約7085万人。
65歳以上の高齢者人口は約3657万人。

約3657万人はさらに増加の一途を辿ります。

周知のことですが今後日本の人口は減少し
生活、産業、経済など深刻な影響がでると懸念されています。

2025年、定年60歳以降の人口も加えるとおおよそ5000万人(60歳以上高齢者)

年金や資産も充分に有する高齢者たちは、
いままでのように孫や子供たちへの援助という消極的消費から、
今後は自分たちの人生のために積極的に消費し
残り少ない人生を謳歌するのをためらわず優先していくようになると言われています。

団塊の世代が作ってきた60年代の文化を
彼らはまたシニアになっても、
また新しい生活文化を創り上げようとしているようです。

いままでの若年層やファミリー層にとってかわり
文化意識も高く可処分所得も高い
60歳以上高齢者が経済活動の主役になると予測されます。

その中心的存在が70歳前後の
新しい消費感覚をもった団塊世代シニアが
消費の最前線に台頭してくると予想されます。

年金や資産も充分に有する高齢者たちは、
いままでのように孫や子供たちへの援助という消極的消費から、
今後は自分たちの人生のために積極的に消費し
残り少ない人生を謳歌するのをためらわず優先していくようになると言われています。

高齢者人口の増加が新しい消費市場を誕生させ、
経済を活性化させる。

2018年以降今後の社会は、
そういった激変の予兆でいっぱいです。

パチンコという産業も
激変
して行かざる得ないのが時代の要請だろうと思います。

今のままでは生き残れない、
なぜなら

風営法規制の強化
ハイリスクハイリターンの終焉。
パチンコビジネスを支える
ヘビーユーザーの減少。

儲けるパチンコから楽しむパチンコへ
という低玉貸しムードの拡大。

将来にわたりプラス要素は何もない。

したがって今後のパチンコ経済を考えた場合
このビジネスを捉え直すことが必要だと思われます。

従来の顧客との決別、
新しいお客さまとともに
新しい業態へと、 進化させる必要が
このパチンコビジネスには必要だと予測できます。

従来のお客様との決別
(パチンコファン)
100%→30%

新しいお客様の獲得
(時間消費型ファン)
0%→70%

そして新しいお客様とともに
新たな『儲かる仕組』を
再構築していく。

パチンコのリストラクチャリングが必要だ。

今後増加の一途をたどる高齢者に対する
新しい地域コミュニテイの提供とか、パチンコ事業を核にしながらも
社会福祉事業などをを織り交ぜながら新しい老後の交流を推進する
『時間消費型産業』としてパチンコビジネスを定義しなおし
ビジネスの再構築することが、パチンコビジネスが生き残り
事業繁栄していく唯一の道ではないだとろうか?

東京オデッセイはそう考えます。

新しいパチンコビジネスの
夜明けを今、
作らなければならない。

ギャンブルイメージから
    
生活を楽しむための
時間消費型産業ビジネスへと。